約7割が未接種！　いよいよ4月から積極的勧奨が再開される「子宮頸がんワクチン」の実態をチェック

子宮の頸部という子宮の出口に近い部分にできる「子宮頸がん」は、乳がんに次いで、若い女性に２番目に多いがんといわれています。
日本では毎年、約1.1万人の女性がかかる病気で、さらに毎年、約2900人の女性が亡くなっています。患者さんは20歳代から増えはじめて、30歳代までにがんの治療で子宮を失ってしまう人も、1年間に約1000人いるとのことです。（※厚生労働省が公開している「小学校６年～高校１年相当 女の子と保護者の方へ大切なお知らせ」より）

子宮頸がんを発症させるウイルス「HPV」の感染を防ぐワクチンは、2021年11月に、専門家の評価により「HPVワクチンの積極的勧奨を差し控えている状態を終了させることが妥当」とされ、原則2022年４月から、他の定期接種と同様に、個別の勧奨を行うことになりました。いわゆる「HPVワクチン接種の積極的勧奨」の再開です。

しかし、HPVワクチンの安全性に対する不安や、有効性に関する知識がまだ足りないと感じている人が多いのではないでしょうか？　そこで、HPVワクチンの正しい情報の発信に努めている「クリニックフラウ栄」が行なったHPVワクチンの実態調査についてピックアップ。ワクチンについてのデータを知ることで理解を深め、接種について改めて考えてみませんか？