子宮の頸部という子宮の出口に近い部分にできる「子宮頸がん」は、乳がんに次いで、若い女性に2番目に多いがんといわれています。
日本では毎年、約1.1万人の女性がかかる病気で、さらに毎年、約2900人の女性が亡くなっています。患者さんは20歳代から増えはじめて、30歳代までにがんの治療で子宮を失ってしまう人も、1年間に約1000人いるとのことです。(※厚生労働省が公開している「小学校6年~高校1年相当 女の子と保護者の方へ大切なお知らせ」より)

子宮頸がんを発症させるウイルス「HPV」の感染を防ぐワクチンは、2021年11月に、専門家の評価により「HPVワクチンの積極的勧奨を差し控えている状態を終了させることが妥当」とされ、原則2022年4月から、他の定期接種と同様に、個別の勧奨を行うことになりました。いわゆる「HPVワクチン接種の積極的勧奨」の再開です。

しかし、HPVワクチンの安全性に対する不安や、有効性に関する知識がまだ足りないと感じている人が多いのではないでしょうか? そこで、HPVワクチンの正しい情報の発信に努めている「クリニックフラウ栄」が行なったHPVワクチンの実態調査についてピックアップ。ワクチンについてのデータを知ることで理解を深め、接種について改めて考えてみませんか?

子宮頸がんの認知度は、性交渉が多いと思われる年齢ほど上がる

子宮頸がんの原因がHPVウイルスであることを知っているか?回答グラフ

子宮頸がんの原因は、ヒトパピローマウイルス(HPV)と呼ばれるウイルスの感染がほとんどといわれています。HPVは性交渉によって感染し、通常は感染しても免疫機能によって排除されます。しかし、ウイルスが排除されず持続的に長期間感染する場合があり、ごく一部のケースで細胞ががん化することがあるのです。

今回の調査の結果、「子宮頸がんの原因がHPVである」ことについては、約7割の方が知っていることがわかりました。

年代別に見ると、10代がほぼ半数なのに対し、20代・30代と出産・性交渉数の多くなると思われる年齢になるにつれて認知度が上昇。さらに、がん発生率が高まる40代になると、より認知度が高くなっています。逆に、 50代以上のいわゆる閉経後世代になると、性交渉の頻度も減るためか、認知度が低下するという結果でした。

約7割が未接種!

さらに、Q1で子宮頸がんの原因がHPVであることを「知っている」と回答した人のうち、 93.7%が「HPVは性交渉で感染するウイルスである」と認知していることがわかりました。一方の、子宮頸がんの原因がHPVであることを「知らない」人の67.4%が、性交渉でHPVが感染することも知らないことが明らかに。

HPVは、性的接触のある女性であれば50%以上が生涯で一度は感染するとされている、ごくありふれたウイルスです。性交渉をする人、今後する可能性がある人は、HPVに感染することによって子宮頸がんになる可能性もあるということは知っておきたいですね。

20代~50代のおよそ80%の人が子宮頸がん検診を受けている

子宮頸がん検診を3年以内に受けたかどうかのグラフ

続いて、子宮頸がん検診を3年以内に受けたかどうか質問したところ、全体では81.7%もの人が3年以内に子宮頸がん検診を受けていることがわかりました。ただ、20代~50代では8割前後なのに対し、 10代では3割と、若い世代の受診率が低い結果に。 

また、このアンケートの回答者は婦人科・乳腺外科の「クリニックフラウ栄」の受診者なので、受診歴のない人を含めた全国データの「43.7%」(2019年国民生活基礎調査)と比べると高い数値となっています。この調査結果から、婦人科・乳腺科に受診したことがある人は、自分の体について関心が高く、子宮頸がん検診の受診率も高いことが読み取れます。 

子宮頸がんワクチン未接種の人が約7割

子宮頸がんワクチンを接種したかどうかのグラフ

さらに、「子宮頸がん(HPV)ワクチンを打ったことがあるか」を尋ねたところ、「はい」と答えた人が全体の約4分の1だということもわかりました。年代別で見ると、40代・50代・60代の接種率が低いことがわかります。HPVワクチンの使用承認が下りたのは2009年のため、当時30歳以上であった方(2021年時、40歳以上の方)の接種率が低いことは当然の結果といえそうです。

ちなみに、16歳〜30歳の接種率を1歳ずつに分けて分析したのが次のグラフです。

1歳ずつに分けた子宮がんワクチンの接種状況

このように年齢によってHPVワクチン接種率に違いがある原因は、HPVワクチンをめぐる社会的背景が大きく関係しています。日本でHPVワクチン接種が可能となったのは2009年。その後、 2013年4月に定期接種が開始されたものの、その2カ月後、持続的な痛みなどの副反応(複合性局所疼痛症候群:CRPS)に関する報道がきっかけとなり、厚労省より積極的接種勧奨を差し控える勧告がされたのです。

接種を希望する人に中止を呼びかけるものではなく、定期接種としての位置づけは継続しましたが、この通知によって若年層のHPVワクチン接種率は急激に低下。日本は先進国の中でも最低レベルにまで落ち込みました。

そうした背景を踏まえて上の表を見てみると、 調査を行なった2021年時に22~27歳の人はHPVワクチンの積極的接種勧奨の差し控え前(2013年以前)の時点で中高生だったため、HPVワクチン接種率が最大で70%以上と高い結果に。 その一方、積極的接種勧奨の差し控え以降の世代である21歳以下(2021年時)の接種率は大幅に減少しています。

HPVワクチンを家族に勧めたいか?の回答グラフ

「子宮頸がんワクチンを接種した方」に対して、家族や親しい人に勧めたいかどうか尋ねた質問では、「はい」が77.2%いる一方、「いいえ」と答えた人は22.8%と、 4人に1人がワクチン接種を勧めたくないと考えていることがわかりました。 

「いいえ」を選択する人がいる背景としては、 
・調査時点では厚労省から積極的勧奨の差し控えが解除されていなかったこと
・自費接種による経済的負担が大きいこと(定期接種の公費負担は12~16歳まで)
・報道されたような副反応に不安を感じていること
・子宮頸がんやワクチンの正しい情報が少ないこと
などが推定されます。 

HPVを打ちたいかの回答グラフ年代別

一方、HPVワクチンを「接種していない方」に、HPVワクチンを接種したいかどうか尋ねたところ、10代・20代では約60%がHPVワクチンを接種したいと考えていることがわかりました。 また、 30代以上では、接種を希望すると回答した人の割合が20~40%と、性交渉の経験があるであろう世代でも約3人に1人が接種したいと考えていました。 

子宮頸がんは性交渉によるHPV感染がおもな原因ですので、子宮頸がんを予防するには、セクシャルデビュー前のワクチン接種が特に有効といわれています。しかし、 30~40代のワクチン接種に意味がないわけではなく、日本で接種を受けることのできる HPVワクチンの3種類のうち、「シルガード9®」「ガーダシル®」はワクチン接種年齢の上限が設けられていないので何歳でも打つことは可能です。 

ちなみに、26歳までは、性交渉の有無にかかわらずHPVワクチンを接種するメリットがデメリットを上回るという研究結果があり、また、45歳までの女性なら、子宮頸がんや前がん病変の異形成を予防する効果があることも報告されています(※yoi「増田美加のドクタートーク」連載 Vol.13より)。

HPVの感染から子宮頸がんを発症するまでの期間は数年~数十年とされていますが、数年で子宮頸がんを発症してしまうリスクを考えると、 30~40代でもHPVワクチン接種は選択肢のひとつと考えてもよさそうです。 

副反応を心配する人も多数。HPVワクチンに関する正しい知識を持って選択を

HPV接種にあたって知りたいこと、不安なことグラフ

最後に、HPVワクチンを接種する際に知っておきたい、不安に感じていることについての回答グラフがこちら。 「効果について知りたい」が21.9%、「副作用について知りたい」が50.7%、「費用について知りたい」が23.7%となりました。 現在も、副作用に関して不安を抱いている人が多いことがわかります。 

2013年のメディアでの報道以降、「副作用が怖いワクチン」「危険なワクチン」という認識が広がり、多くの女性やその親が、10代20代でのHPVワクチンの接種を躊躇する時期が続いていました。しかし現在では、「複合性局所疼痛症候群」はHPVワクチンの影響によるものとは言えないと、「厚労省副反応検討部会による全国疫学調査(祖父江班)の報告」(2016年)などの見解をもって結論づけられ、また、HPVワクチンの安全性についての科学的エビデンスもそろってきています。

これらのことから、昨年11月26日に厚労省より、2022年4月から各市町村が「HPVワクチンの対象者またはその保護者に対し、接種を個別に勧奨する」よう通知がされたのです。これにより、4月からの3年間は、1997~2005年生まれの女子が無料接種を受けられるようになりました(※高校2年生以上の女性は費用自己負担)。

今回の調査を行なった「クリニックフラウ栄」では、今後、行政の活動として、子宮頸がんワクチンについて中高生への性教育にも取り入れることが求められるとコメントしています。同クリニックの公式サイトでは、HPVワクチンの費用や効果などについて詳しく説明した「子宮頸がんワクチンの効果について|特設ページ」も設置していますので、気になる方はチェックしてみて!

この4月から再開するHPVワクチンの積極的勧奨をきっかけに、HPVワクチンの普及、および接種率が高まり、日本でも子宮頸がんに罹患する人が少なくなることを期待したいですね。

■調査概要
調査期間:2021年10月11日〜14日

調査対象:「クリニックフラウ栄」に受診歴のある10代から60代の女性569人
調査方法:アンケート調査
※名古屋市中区栄の乳腺外科・婦人科「クリニックフラウ栄」のデータを参照

構成・文/宮平なつき 

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